SCHOLEの気のせい？

仕事柄、お客さまや友人・知人から老後の資金の相談を受けることが多々あります。
もっとも、老後というのが何歳からなのかは人それぞれ認識は異なるでしょう。
個人事業主や会社経営者などの事業オーナーである場合と給与所得者ではおそらく異なります。
以前は、給与所得者であれば60歳定年が多く見られ、高度経済成長期という限られた期間であれば
真面目に働いてさえいえば、老後の生活は年金でまかなえていたかもしれません。

小泉元首相の時代に年金制度の変更がなされ、受給年齢が60歳から65歳に段階的に引き上げられ、
たしか変更時には100年はもつという話でした。
しかし、昨年から受給年齢を70歳に引き上げるという話も出てきて、おそらくそうなる可能性が高いと思われます。
老後の生活が経済的に破綻して、不良老人が増えて生活のために犯罪に手を染めるかたも増えているようです。

今年の１月に個人型の確定拠出年金も制度変更がされて、政府も国民に自己責任で老後の資金を準備してもらおうという方向のようですね。しかしながら、欧米に比べて金融のリテラシーはおそらく10年くらいは遅れているようです。個人的には義務教育の段階で資産運用や資産形成などの、今後の人生には必要不可欠な教育があってしかるべきとは思いますが、なかなか資産運用のプロというのは日本では少ないので教員ならびに教員に指導する人材を確保するのは難しいかもしれません。金融のプロは一般的に収入面で高待遇を要求することが多いからです。

もっとも、国に頼らずに自助努力しているかたも最近はもちろん増えているようですが、全体的には少数派かと思われます。

でも、お金がなくても死ぬまで働き続けることができれば問題は部分的に解消はされますね。
先日、健康寿命と言う統計を知りました。まずは、参考サイトのURLを以下に記します。

http://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/oldage/3.html

男女ともに70代前半までは平均的に健康を維持できるとのことのようで、国の年金受給開始が70歳になったとしても、あくまで平均的には問題なさそうに思えます。もっとも、健康であっても仕事に必要なスキルというものは変わってきているので、過去の経験を生かせないかたも多いかもしれません。よって労働市場のミスマッチ解消のためには、再就職に関する再教育というビジネスも需要が高くなるかもしれません。

しかし、平均という統計はあまり当てにはならないケースもあるので、老後資金の準備以上に健康を維持する自助努力もおそらく必要かと思われます。

私はこれまでかなり不摂生をしてきました。もちろん、好き勝手に生きてきて、いつ死んでも悔いはないと思っていたからでもあります。もちろん単に長く生きれば良いと思っている訳でもありません。しかし、最近いろいろやりたいことが出てきたので、健康には留意しようと思い直しています。長く生きることが目的でなくとも、やるべきことが目前にあれば、健康もひとつの生活資産であるかと思います。

追伸：以前も健康について書いた事があったのでURLを以下に記します。
http://schole.chesuto.jp/e1381177.html